本連載では、FMとデジタル情報に軸足を置き、建物／施設の運営や維持管理分野でのデジタル情報の活用について、JFMAの「BIM・FM研究部会」に所属する部会員が交代で執筆していく。本稿では、戸田建設の新本社ビル「TODA ...

PRニュース｜Release No.2813273｜BIM自動化とAIによる設計業務効率化ソリューションを展示株式会社Arent（本社：東京都港区、代表取締役：鴨林広軌、東証グロース：5254）は、スペインに設立した現地法人Arent ...

Archicadをはじめとする建築設計向けBIMソフトウェアの開発・販売・導入支援をおこなうグラフィソフトジャパン株式会社（所在地：東京都港区、代表取締役社長：トロム・ペーテル）は、これまで全国各地で開催してきた「全国ロードショー」をオンライン形式へ ...

国土交通省は、直轄営繕事業の設計業務で「ＢＩＭ図面審査」への対応方針を決めた。延べ床面積３０００平方メートル以上の新築案件はＢＩＭ図面審査の申請を原則化する。案件ごとにＢＩＭ図面審査の申請の有無や申請先の選定、申請内容を受発注者間の協議で決める。

生成AIとの対話でBIMモデルを作成できるクラウドサービス「ACIMUS」が、モバイルにも対応した。スマホやタブレットからも、BIMモデルの生成や編集が可能になった。また、パース画像に指やペンで指示を書き込むとパースを自動生成する「AIペンスケッチ」 ...

年間約400棟の注文住宅・デザイン住宅を手がける、フリーダムアーキテクツデザイン株式会社(本社：東京都中央区、代表取締役社長：鐘撞正也、以下「フリーダム」)は住宅分野におけるBIM のさらなる普及のため、企業のBIM導入を支援するBIM ...

BIM/CIM推進に長年携わってきたある建設会社の技術者は、こう嘆く。 2023年4月に直轄事業の業務・工事で始まったBIM/CIM原則適用の件だ。 国交省が初年度に義務付けたのは、3次元モデルの「視覚効果」による活用。

2026年はBIMを活用した建築確認が始まる節目の年だ。さらに、LCCO 2 評価の制度化やZEB・ZEH水準への引き上げなど、脱炭素関連の重要施策の整備が進む。国土交通省住宅局長の宿本尚吾氏に狙いを聞く。 宿本 尚吾（やどもと しょうご） 改正建築物省エネ法と ...

～業界全体のBIM業務合理化と生産性向上をさらに推進～ 三機工業株式会社（代表取締役社長：名古屋 和宏、以下「三機工業」）、新日本空調株式会社（代表取締役社長：廣島 雅則、以下「新日本空調」）、株式会社ＮＹＫシステムズ（代表取締役社長：渡辺 ...

会員（無料）になると、いいね！でマイページに保存できます。 BIMとは BIMとは、Building Information Modeling（ビルディング・インフォメーション・モデリング）の略称で（ビムと読む）、建物の設計や施工、維持管理などの業務で使用されるソフトウェアを指す。

最近、AIによるモデリングや資料作成を見かける機会が増えてきた。 建築業界でも、BIMモデルの生成やプレゼン資料の作成にAIを活用する流れが少しずつ現実味を帯び始めている。 一方で、実務の中ではまだ曖昧な部分も多い。 「AIでつくれること」と ...

帝国不動産株式会社（本社：東京都中央区銀座、代表取締役社長：木本 啓紀、以下「帝国不動産」）は、国土交通省が推進する「建築GX・DX推進事業」を活用し、建築BIM（Building Information Modeling）の実務運用体制を強化します ...